受賞者

本研究では、コロナという不測時だからこそ、子供の「生きる力」を引き出したいという強い願いをもって実施した「校内音楽会」の取り組みを通し、TOSS音楽指導法について検証していく。
予測困難な社会の変化を象徴したコロナ禍では、音楽科はマスク着用のまま、歌えない・楽器演奏もできないという今まで受けたことのない制約を強いられた。それでも何とか「生きる力」を感じさせたいと工夫を試みた。例えば、校内音楽会で「唱歌の４小節をソロで歌う」という演目を、コロナ禍、執り行うことにした。結果、本番では「ソロ歌い」に対象児337名中、201名が挑戦した。ここに至るまでのTOSS音楽指導法により、子供の「自己肯定感」が育ち、それが「生きる力」を引き出した可能性がある。
これらの取り組みや考察が、今後新たな困難に遭遇した際の参考になる。

本論文における「向山型社会AI」は、向山洋一の社会科実践データ300程をAIに取り込み、多くの教員が社会科授業の参考にできるシステムを筆者が開発したものである。「向山型社会AI」は、向山実践を基に、発問、指示、単元計画、板書例をAIが自動生成し、教員が効果的かつ計画的な授業を行うための支援を行うものである。さらに、教科書の写真をAIに添付送信しプロンプトを打ち込むことで、1時間分の授業に適した発問や指示を具体的に提示する機能も搭載させている。本AIにより、教員は授業準備の時間を大幅に短縮できると共に、向山洋一の教育実践を基にした向山型社会の授業を、広く普及させることが可能となる。更に、本AIにより、向山洋一の実践を後世に継承し、教育現場での活用を促進することもできると考えている。

本研究では、あらゆる高等学校で乳児期における愛着形成の仕方を身に付けさせる授業ができるようにするために、その授業内容と授業方法を明らかにする。高等学校「家庭基礎」の教科書には〈子育ての仕方〉に関する記述は少ない。また、高校生の学習意欲の低下は年々著しい。限られた時間で高校生に〈子育ての仕方〉を教えるにはどうすればよいか。その授業内容を厳選するにあたっては向山洋一の教材研究の視点を採用した。授業方法については興味価値の弱さを補うためにゲーミフィケーションの手法を用いた。具体的には、向山洋一の〈クイズの原則〉である。その結果、約95%の生徒が授業に対し肯定的な評価をし、そのうち約50%が子育てに対して主体的な感想を書いた。

国語科のカリキュラムでは、１年生の１学期に「平仮名」を教え終わることになっている。この平仮名には、「清音」はもとより「特殊音節」の平仮名や助詞も含まれる。清音についてはどの子もほぼマスターできていくが、特殊音節は大変難しい。なぜなら平仮名清音は、文字と音は一対一対応が基本であるが、特殊音節は文字と音の対応関係が複雑になるからである。８月と11月に調査をしたところによると、８月に比べ11月にはどの子も特殊音節の書き取りで成果が見られた。MIMで紹介されているプリントで補充学習し定着を図った成果である。また授業では、音を「視覚化」したり「動作化」したりしたこと、筆者が考えた特殊音節平仮名マスタービンゴ（ルーブリック）を使ったこと等で特殊音節の平仮名の習得率を上げることができた。

日本の教育界はＰＩＳＡなど国際調査や全国学力調査などの結果から、とくに思考力・表現力育成が求められている。
思考力、表現力を付けるには、討論の授業を通して「表現し伝え合う活動」が必要である。
そこで、向山氏の著作や向山実践に関連する多くの事例を調べると、向山型討論の授業は、国語と社会、理科、道徳などに多くの実践例が見られるが、算数では著名な向山実践が少ないことが分かった。そこで、向山型算数の授業にも意図的に討論場面を取り入れ、表現し伝え合う活動を充実させることを目指した。
その際に、数学的な考え方の一つである「一般化」を追究するような討論授業を仕組むことで、知的探究型の学習の捉え直しが生じ、より思考活動の活性化がなされるのではと考えた。

小学校低学年で学習する加法・減法が苦手な児童を早期に発見し、対応するために、加法・減法の実態調査を行った。小学校低学年における加法・減法は、小学校中学年以降の様々な学習に影響をしていく。２年生全員に調査を行った。繰り上がりのない加法、繰り上がりのある加法、繰り下がりのない減法、繰り下がりのある減法のつまずきがわかった。調査は、10月と11月に３回行った。加法・減法の苦手な児童には、「１桁＋１桁の繰り上がりを間違える」「加法と減法の記号を読み間違える」「引かれる数と引く数の混乱により間違える」「具体物の操作が出来ずに間違える」等の特徴があった。12月以降は、１回15分程度の取り出し指導を行った。「子ども用百玉そろばん」「アルゴリズムを唱えさせる」「補助計算を書かせる」指導に加え、「注意のために記号を記入させる」指導を取り入れた。それぞれの児童の計算力に、明らかな質的な改善が見られた。

本研究は、外国語環境下における日本での英語指導において、母語である日本語の翻訳を介さない高速の英語処理を公立の中学校で日本人教師が指導できるのか、さらにその後の英会話テストにおいて中学生は日本語を介さずに高速で英語処理ができるのか、この２つを検証する目的で行われた。高速の英語処理とは単に１往復のやり取りではなく、何往復もやり取りを継続することであり、それを行うための授業と英会話テストの２つを本研究の中心に据えた。日本語の翻訳をする暇が無いほどの高速の目安として、会話やり取りの中で2秒以上間を空けずに返答し始めるかどうかを調査した結果、授業においても英会話テストにおいても、その両方において全ての中学２年生たちが全てのやり取りの中で２秒以上間を空けずに返答し始めた。さらに、ほとんどの生徒が1秒以内に返答し始めながら、何往復もやり取りを継続することができた。

本研究は、「どのような写真読解プロセスが、OECDによるラーニング・コンパス(Learning Compass) 2030の生徒エージェンシー(Student Agency)育成に繋がるのか」を、小学校社会科を事例に明らかにしたものである。小学校社会科における写真読解の先行研究には、向山洋一の「雪小モデル」のように正確な読解や吟味的読解に迫る読み取りフレームワークは存在するものの、生徒エージェンシー育成には結び付きづらい。そこで本研究では、「正確な読解・吟味的読解・創造的読解の順で写真を読み取っていけば、生徒エージェンシー育成に繋ぐことができるであろう」という仮説を設定した。仮説検証のために、生徒エージェンシー育成に繋がる創造的写真読解モデルを活用した授業を開発し(研究I)、小学校4年生に対して実践した授業の効果検証を行った(研究II)。

本論文は、個々の教職員が取り組んだ働き方改革ではなく、管理職と相談しながら教務主任として提案し、学校全体で取り組んだ働き方改革による時間外勤務時間削減と教育環境向上に与える影響に焦点を当てた。令和4年度1学期における本校管理職の平均約120時間あった時間外勤務時間を、令和5年度1学期では平均約85時間にまで削減させた取り組みを検証した。具体的には会議に関すること、学校全体でやめたこと、時間短縮に関することと大きく3つに分けて取り組んだ。これらの取り組みにより、教職員の負担軽減と業務効率の向上が実現し、教育環境が改善された。本研究は、学校現場における働き方改革の成功事例を提供し、より健全な教育環境の構築に貢献するものである。

特別支援学校での指導により形成された日常生活スキルを、家庭に移行して長期にわたり維持することを目的とした。４名の対象児は小学部に在籍し、いずれも知的障害がある。指導したスキルは、洗濯、洗濯物干し、食器洗いである。保護者のニーズ、家庭の物理的環境、家庭独自のやり方を考慮して、課題分析を行い、指導を計画した。学校での指導は、視覚的手がかりを導入し、全課題提示法により行った。基準達成後、家庭へ移行した。4名の対象児とも、学校で指導した標的行動(洗濯、洗濯物干し、食器洗い等)を家庭でも実行することができ、1年間の長期にわたり維持したことが報告された。また、フォローアップ評価では、学校で指導した以上に、スキルが向上していた。

平仮名指導は、カリキュラム上1年生1学期に終えることになっている。短期間にどの子にも平仮名の読み書きをマスターさせるためには、指導の手立てが必要だ。読みに効果があったのは、「フラッシュカード」「音読」「暗唱」「読み聞かせ」である。書きでは、基本的に「ひらがなスキル」を使って『指書き』『なぞり書き』『写し書き』を行い『空書き』で点検する方法である。平仮名一文字を教える際の「ことばあつめ」や音韻を意識して「拍を手で打ち言葉を言う」ことは、児童の自発的な活動となった。また、調査でわかった間違えやすい文字は、注意して教えたり、子どもに間違い探し問題を出したりして活用した。これらの指導により、学習後にはどの子にも平仮名の読み書きの習得が見られた。また、特殊表記の文字や助詞の使い方は繰り返し学習する必要があり、1学期にとどまらず1年間かけて教えていく事が大切である。

向山洋一は、「熱中する授業」の重要性を指摘している。本論文では、フロー理論を用いて、児童が「熱中する授業」の条件を分析し、モデル化した。次に、このモデルを用いて向山の「難問5問・1問選択システム」の授業システムと授業を受けた児童の感想文を分析した。最後に、この過程で明らかになったことをもとに再度、フロー理論に基づいて「熱中する授業」の条件モデルを再構築した。この研究によって、「児童が知覚する能力と必要とされる知識・技術レベルの一致」「学習課題の切実性」「方法の明確さ」「自分のペースで取り組める時間」「学習課題→フィードバック→修正のサイクル」「目的」が「熱中する授業」の条件であることがわかった。

本研究の目的は、教育課程にいじめ対応を載せる必要性を示してきた向山洋一の実践が、どのように学校現場で実践されたか、その様相を明らかにすることである。実践者によるインタビューの分析をもとに考察した結果、生徒指導主任によって提案され、通らない場合は代替案が行われたこと、反対されるのはアンケートの表現、一人ぼっちの子調査、24時間以内の対応という箇所であったこと、校長の承認を第一とし、職員の賛同も得なければ実施には至らなかったこと、いじめは起こりうるという前提のある環境では提案が通りやすかったことが明らかになった。現在進められている校内のいじめ対応システムの効果的な運用のためには、キーパーソンである生徒指導主任と校長の連携、システムの運用についてPDCAを行うこと、いじめは起こりうるものという認識のもと指導にあたり、相談・連絡がしやすい職場環境にすることの重要性が示唆された。

本研究は、日本の教育現場に大きな影響を与えた向山洋一の提唱する授業技術を分類・考察することにより、今後の授業技術研究の基盤となりうる体系的な知見の提供を試みるものである。これまで様々な論者が授業技術の分類や考察を行ってきたが、未だ標準的な見解は確立されていない。本研究では、子供が自己調整学習(Self-Regulated Learning)の能力を獲得する初期段階で必要となるものが「教師による調整」であり、それが教師の授業技術にあたると考えた。本研究では、向山の文献1663本の中から抽出した290項目を34項目に整理し分類を試みた。結果、向山の授業技術は、ジマーマン(Zimmerman)の自己調整学習の理論に基づいて「予見段階の技術(目標設定、動機づけ)」「遂行段階の技術(モニタリングとコントロール)」「省察段階の技術(判断、原因帰属、反応喚起)」に分類することができ、その効果を説明できることが明らかになった。

本論文は、教育技術を活用することで若年教員の資質向上を行い、学校の活性化を図った実践研究である。これまでは、一教諭が様々な教育技術を教室で駆使し、学級での子どもの事実を積み上げてきた。その実践を、若年教員を中心に学校全体に普及、発展させた取組である。全職員に対して教育技術についての知識を伝え、実際に使ってもらうことで子どもたちの「わかる・できる」を増やした。すると、教職員自身のモチベーションが高まり、教職員間の協働意欲や相互コミュニケーションが醸成されていった。教育技術を活用したことは、校長として学校の活性化を図るために様々な手立てを打つ際の一方法として大変有効であった。このことは、学ぶ意欲とやりがいをもち、学び続けようとする教職員集団を形成し、それが児童へのよりよい教育とつながっていく。

筆者が勤務した公立小学校(以下「当該公立小学校」とする)は、児童の学力向上を目指して、4年間の継続研究を行った。研究は、チーム学校としての意識改革、学年による到達目標の設定や発達段階を考慮した具体策の徹底、授業の10の原則等を用いた研修会の実施による授業改善、ICT機器を活用した授業の実践、児童全員が教材文を読めるようにする全校体制での取組等、8つの柱を中心に実践してきた。4年間の研究後、当該公立小学校のある市内で実施された統一テストを用いて、研究前年の4・5年生と研究後の4・5年生の達成率を比較した。結果は、研究後の4・5年生は4教科全てで市内平均点を大きく超えることができた。研究前の4・5年生との比較では、2桁以上の向上を見た。これらのことから本研究が示した8つの手立ては、学力向上に寄与するという示唆を得た。

漢字指導に関する教材開発では、向山氏の下で多くを学んできた。なかでもコンピュータのコンテンツ教材とあかねこ漢字スキル教材の開発を進める上で、多数の文献調査等を行い、会議や制作に臨んだ。実際にそれらを授業で活用することで、漢字教育や漢字指導に関する向山実践の有意性を実感することができた。しかし、これまでの一般的な漢字指導は主に、如何にして漢字を習得させるかという「覚える学習」に重点があった。ところが近年の様々な漢字教育に関する知見に触れる機会があり、“漢字は「覚える学習」から「考える学習」への転換を”という内容を知り得た。その捉え方には興味を引かれるものがあり、ならば両者の次の段階として「使える学習」の場面も必要ではないかと考え、改めて向山実践群の特長について調査・分析をすることにした。

日本教育技術学会前会長の向山洋一氏は、向山式跳び箱指導をはじめ、向山型国語、向山型算数など、さまざまな分野で独創的な実践を発表してきた。また、『斎藤喜博を追って』(昌平社)、『新版 授業の腕を上げる法則』(学芸みらい社)ほか、1,000冊を超える書籍を著している。向山氏は、これらを生み出した研究ノート、実践記録、児童作文、書簡、映像、音声、写真など膨大な量の資料を保管していた。これらの教育資料を分類・整理し、デジタルアーカイブをつくることは、向山実践の研究・継承に不可欠である。
2019年1月より、向山氏の教育資料を分類・整理し、デジタルアーカイブをつくるプロジェクトがスタートした。このプロジェクトの中心となったのが、井上好文氏である。分類・整理された約30万ページの教育資料の一部は、『向山洋一映像全集全7巻』(製作：エンドレスポエトリー、販売：教育技術研究所)、『新・向山洋一実物資料集』(教育技術研究所)として出版され、向山実践の研究・継承に役立っている。（推薦者　佐藤 泰弘）