受賞者

本研究は、「どのような写真読解プロセスが、OECDによるラーニング・コンパス(Learning Compass) 2030の生徒エージェンシー(Student Agency)育成に繋がるのか」を、小学校社会科を事例に明らかにしたものである。小学校社会科における写真読解の先行研究には、向山洋一の「雪小モデル」のように正確な読解や吟味的読解に迫る読み取りフレームワークは存在するものの、生徒エージェンシー育成には結び付きづらい。そこで本研究では、「正確な読解・吟味的読解・創造的読解の順で写真を読み取っていけば、生徒エージェンシー育成に繋ぐことができるであろう」という仮説を設定した。仮説検証のために、生徒エージェンシー育成に繋がる創造的写真読解モデルを活用した授業を開発し(研究I)、小学校4年生に対して実践した授業の効果検証を行った(研究II)。

本論文は、個々の教職員が取り組んだ働き方改革ではなく、管理職と相談しながら教務主任として提案し、学校全体で取り組んだ働き方改革による時間外勤務時間削減と教育環境向上に与える影響に焦点を当てた。令和4年度1学期における本校管理職の平均約120時間あった時間外勤務時間を、令和5年度1学期では平均約85時間にまで削減させた取り組みを検証した。具体的には会議に関すること、学校全体でやめたこと、時間短縮に関することと大きく3つに分けて取り組んだ。これらの取り組みにより、教職員の負担軽減と業務効率の向上が実現し、教育環境が改善された。本研究は、学校現場における働き方改革の成功事例を提供し、より健全な教育環境の構築に貢献するものである。

特別支援学校での指導により形成された日常生活スキルを、家庭に移行して長期にわたり維持することを目的とした。４名の対象児は小学部に在籍し、いずれも知的障害がある。指導したスキルは、洗濯、洗濯物干し、食器洗いである。保護者のニーズ、家庭の物理的環境、家庭独自のやり方を考慮して、課題分析を行い、指導を計画した。学校での指導は、視覚的手がかりを導入し、全課題提示法により行った。基準達成後、家庭へ移行した。4名の対象児とも、学校で指導した標的行動(洗濯、洗濯物干し、食器洗い等)を家庭でも実行することができ、1年間の長期にわたり維持したことが報告された。また、フォローアップ評価では、学校で指導した以上に、スキルが向上していた。

平仮名指導は、カリキュラム上1年生1学期に終えることになっている。短期間にどの子にも平仮名の読み書きをマスターさせるためには、指導の手立てが必要だ。読みに効果があったのは、「フラッシュカード」「音読」「暗唱」「読み聞かせ」である。書きでは、基本的に「ひらがなスキル」を使って『指書き』『なぞり書き』『写し書き』を行い『空書き』で点検する方法である。平仮名一文字を教える際の「ことばあつめ」や音韻を意識して「拍を手で打ち言葉を言う」ことは、児童の自発的な活動となった。また、調査でわかった間違えやすい文字は、注意して教えたり、子どもに間違い探し問題を出したりして活用した。これらの指導により、学習後にはどの子にも平仮名の読み書きの習得が見られた。また、特殊表記の文字や助詞の使い方は繰り返し学習する必要があり、1学期にとどまらず1年間かけて教えていく事が大切である。

向山洋一は、「熱中する授業」の重要性を指摘している。本論文では、フロー理論を用いて、児童が「熱中する授業」の条件を分析し、モデル化した。次に、このモデルを用いて向山の「難問5問・1問選択システム」の授業システムと授業を受けた児童の感想文を分析した。最後に、この過程で明らかになったことをもとに再度、フロー理論に基づいて「熱中する授業」の条件モデルを再構築した。この研究によって、「児童が知覚する能力と必要とされる知識・技術レベルの一致」「学習課題の切実性」「方法の明確さ」「自分のペースで取り組める時間」「学習課題→フィードバック→修正のサイクル」「目的」が「熱中する授業」の条件であることがわかった。

本研究の目的は、教育課程にいじめ対応を載せる必要性を示してきた向山洋一の実践が、どのように学校現場で実践されたか、その様相を明らかにすることである。実践者によるインタビューの分析をもとに考察した結果、生徒指導主任によって提案され、通らない場合は代替案が行われたこと、反対されるのはアンケートの表現、一人ぼっちの子調査、24時間以内の対応という箇所であったこと、校長の承認を第一とし、職員の賛同も得なければ実施には至らなかったこと、いじめは起こりうるという前提のある環境では提案が通りやすかったことが明らかになった。現在進められている校内のいじめ対応システムの効果的な運用のためには、キーパーソンである生徒指導主任と校長の連携、システムの運用についてPDCAを行うこと、いじめは起こりうるものという認識のもと指導にあたり、相談・連絡がしやすい職場環境にすることの重要性が示唆された。

本研究は、日本の教育現場に大きな影響を与えた向山洋一の提唱する授業技術を分類・考察することにより、今後の授業技術研究の基盤となりうる体系的な知見の提供を試みるものである。これまで様々な論者が授業技術の分類や考察を行ってきたが、未だ標準的な見解は確立されていない。本研究では、子供が自己調整学習(Self-Regulated Learning)の能力を獲得する初期段階で必要となるものが「教師による調整」であり、それが教師の授業技術にあたると考えた。本研究では、向山の文献1663本の中から抽出した290項目を34項目に整理し分類を試みた。結果、向山の授業技術は、ジマーマン(Zimmerman)の自己調整学習の理論に基づいて「予見段階の技術(目標設定、動機づけ)」「遂行段階の技術(モニタリングとコントロール)」「省察段階の技術(判断、原因帰属、反応喚起)」に分類することができ、その効果を説明できることが明らかになった。

本論文は、教育技術を活用することで若年教員の資質向上を行い、学校の活性化を図った実践研究である。これまでは、一教諭が様々な教育技術を教室で駆使し、学級での子どもの事実を積み上げてきた。その実践を、若年教員を中心に学校全体に普及、発展させた取組である。全職員に対して教育技術についての知識を伝え、実際に使ってもらうことで子どもたちの「わかる・できる」を増やした。すると、教職員自身のモチベーションが高まり、教職員間の協働意欲や相互コミュニケーションが醸成されていった。教育技術を活用したことは、校長として学校の活性化を図るために様々な手立てを打つ際の一方法として大変有効であった。このことは、学ぶ意欲とやりがいをもち、学び続けようとする教職員集団を形成し、それが児童へのよりよい教育とつながっていく。

筆者が勤務した公立小学校(以下「当該公立小学校」とする)は、児童の学力向上を目指して、4年間の継続研究を行った。研究は、チーム学校としての意識改革、学年による到達目標の設定や発達段階を考慮した具体策の徹底、授業の10の原則等を用いた研修会の実施による授業改善、ICT機器を活用した授業の実践、児童全員が教材文を読めるようにする全校体制での取組等、8つの柱を中心に実践してきた。4年間の研究後、当該公立小学校のある市内で実施された統一テストを用いて、研究前年の4・5年生と研究後の4・5年生の達成率を比較した。結果は、研究後の4・5年生は4教科全てで市内平均点を大きく超えることができた。研究前の4・5年生との比較では、2桁以上の向上を見た。これらのことから本研究が示した8つの手立ては、学力向上に寄与するという示唆を得た。

漢字指導に関する教材開発では、向山氏の下で多くを学んできた。なかでもコンピュータのコンテンツ教材とあかねこ漢字スキル教材の開発を進める上で、多数の文献調査等を行い、会議や制作に臨んだ。実際にそれらを授業で活用することで、漢字教育や漢字指導に関する向山実践の有意性を実感することができた。しかし、これまでの一般的な漢字指導は主に、如何にして漢字を習得させるかという「覚える学習」に重点があった。ところが近年の様々な漢字教育に関する知見に触れる機会があり、“漢字は「覚える学習」から「考える学習」への転換を”という内容を知り得た。その捉え方には興味を引かれるものがあり、ならば両者の次の段階として「使える学習」の場面も必要ではないかと考え、改めて向山実践群の特長について調査・分析をすることにした。

日本教育技術学会前会長の向山洋一氏は、向山式跳び箱指導をはじめ、向山型国語、向山型算数など、さまざまな分野で独創的な実践を発表してきた。また、『斎藤喜博を追って』(昌平社)、『新版 授業の腕を上げる法則』(学芸みらい社)ほか、1,000冊を超える書籍を著している。向山氏は、これらを生み出した研究ノート、実践記録、児童作文、書簡、映像、音声、写真など膨大な量の資料を保管していた。これらの教育資料を分類・整理し、デジタルアーカイブをつくることは、向山実践の研究・継承に不可欠である。
2019年1月より、向山氏の教育資料を分類・整理し、デジタルアーカイブをつくるプロジェクトがスタートした。このプロジェクトの中心となったのが、井上好文氏である。分類・整理された約30万ページの教育資料の一部は、『向山洋一映像全集全7巻』(製作：エンドレスポエトリー、販売：教育技術研究所)、『新・向山洋一実物資料集』(教育技術研究所)として出版され、向山実践の研究・継承に役立っている。（推薦者　佐藤 泰弘）