受賞者

本研究では、コロナという不測時だからこそ、子供の「生きる力」を引き出したいという強い願いをもって実施した「校内音楽会」の取り組みを通し、TOSS音楽指導法について検証していく。
予測困難な社会の変化を象徴したコロナ禍では、音楽科はマスク着用のまま、歌えない・楽器演奏もできないという今まで受けたことのない制約を強いられた。それでも何とか「生きる力」を感じさせたいと工夫を試みた。例えば、校内音楽会で「唱歌の４小節をソロで歌う」という演目を、コロナ禍、執り行うことにした。結果、本番では「ソロ歌い」に対象児337名中、201名が挑戦した。ここに至るまでのTOSS音楽指導法により、子供の「自己肯定感」が育ち、それが「生きる力」を引き出した可能性がある。
これらの取り組みや考察が、今後新たな困難に遭遇した際の参考になる。

本論文における「向山型社会AI」は、向山洋一の社会科実践データ300程をAIに取り込み、多くの教員が社会科授業の参考にできるシステムを筆者が開発したものである。「向山型社会AI」は、向山実践を基に、発問、指示、単元計画、板書例をAIが自動生成し、教員が効果的かつ計画的な授業を行うための支援を行うものである。さらに、教科書の写真をAIに添付送信しプロンプトを打ち込むことで、1時間分の授業に適した発問や指示を具体的に提示する機能も搭載させている。本AIにより、教員は授業準備の時間を大幅に短縮できると共に、向山洋一の教育実践を基にした向山型社会の授業を、広く普及させることが可能となる。更に、本AIにより、向山洋一の実践を後世に継承し、教育現場での活用を促進することもできると考えている。

本研究では、あらゆる高等学校で乳児期における愛着形成の仕方を身に付けさせる授業ができるようにするために、その授業内容と授業方法を明らかにする。高等学校「家庭基礎」の教科書には〈子育ての仕方〉に関する記述は少ない。また、高校生の学習意欲の低下は年々著しい。限られた時間で高校生に〈子育ての仕方〉を教えるにはどうすればよいか。その授業内容を厳選するにあたっては向山洋一の教材研究の視点を採用した。授業方法については興味価値の弱さを補うためにゲーミフィケーションの手法を用いた。具体的には、向山洋一の〈クイズの原則〉である。その結果、約95%の生徒が授業に対し肯定的な評価をし、そのうち約50%が子育てに対して主体的な感想を書いた。

国語科のカリキュラムでは、１年生の１学期に「平仮名」を教え終わることになっている。この平仮名には、「清音」はもとより「特殊音節」の平仮名や助詞も含まれる。清音についてはどの子もほぼマスターできていくが、特殊音節は大変難しい。なぜなら平仮名清音は、文字と音は一対一対応が基本であるが、特殊音節は文字と音の対応関係が複雑になるからである。８月と11月に調査をしたところによると、８月に比べ11月にはどの子も特殊音節の書き取りで成果が見られた。MIMで紹介されているプリントで補充学習し定着を図った成果である。また授業では、音を「視覚化」したり「動作化」したりしたこと、筆者が考えた特殊音節平仮名マスタービンゴ（ルーブリック）を使ったこと等で特殊音節の平仮名の習得率を上げることができた。

日本の教育界はＰＩＳＡなど国際調査や全国学力調査などの結果から、とくに思考力・表現力育成が求められている。
思考力、表現力を付けるには、討論の授業を通して「表現し伝え合う活動」が必要である。
そこで、向山氏の著作や向山実践に関連する多くの事例を調べると、向山型討論の授業は、国語と社会、理科、道徳などに多くの実践例が見られるが、算数では著名な向山実践が少ないことが分かった。そこで、向山型算数の授業にも意図的に討論場面を取り入れ、表現し伝え合う活動を充実させることを目指した。
その際に、数学的な考え方の一つである「一般化」を追究するような討論授業を仕組むことで、知的探究型の学習の捉え直しが生じ、より思考活動の活性化がなされるのではと考えた。

小学校低学年で学習する加法・減法が苦手な児童を早期に発見し、対応するために、加法・減法の実態調査を行った。小学校低学年における加法・減法は、小学校中学年以降の様々な学習に影響をしていく。２年生全員に調査を行った。繰り上がりのない加法、繰り上がりのある加法、繰り下がりのない減法、繰り下がりのある減法のつまずきがわかった。調査は、10月と11月に３回行った。加法・減法の苦手な児童には、「１桁＋１桁の繰り上がりを間違える」「加法と減法の記号を読み間違える」「引かれる数と引く数の混乱により間違える」「具体物の操作が出来ずに間違える」等の特徴があった。12月以降は、１回15分程度の取り出し指導を行った。「子ども用百玉そろばん」「アルゴリズムを唱えさせる」「補助計算を書かせる」指導に加え、「注意のために記号を記入させる」指導を取り入れた。それぞれの児童の計算力に、明らかな質的な改善が見られた。

本研究は、外国語環境下における日本での英語指導において、母語である日本語の翻訳を介さない高速の英語処理を公立の中学校で日本人教師が指導できるのか、さらにその後の英会話テストにおいて中学生は日本語を介さずに高速で英語処理ができるのか、この２つを検証する目的で行われた。高速の英語処理とは単に１往復のやり取りではなく、何往復もやり取りを継続することであり、それを行うための授業と英会話テストの２つを本研究の中心に据えた。日本語の翻訳をする暇が無いほどの高速の目安として、会話やり取りの中で2秒以上間を空けずに返答し始めるかどうかを調査した結果、授業においても英会話テストにおいても、その両方において全ての中学２年生たちが全てのやり取りの中で２秒以上間を空けずに返答し始めた。さらに、ほとんどの生徒が1秒以内に返答し始めながら、何往復もやり取りを継続することができた。